止まらない子どもの健康被害、携帯電話は危険!?

『週刊東洋経済』の6月23号が、衝撃的な特集を組んだ。

タイトルは、『電磁波で健康被害の報告も 携帯電話は安全か？』。

携帯電話そのものや、基地局から発せられる“電磁波”の身体への安全性の疑問を投げかけ、警鐘している。

社会実情データ図録によると、近年の携帯電話の普及率は約95％にものぼる。

もはや、携帯電話は生活必需品と課しているが、『週刊東洋経済』の記事によると、らしい。しかもその被害は、のだそうだ。

しかし、こうした健康障害と基地局の電波の因果関係について、どの携帯電話会社も認めていないという。

そのため住民の不安は増すばかりで、全国では基地局建設の中止や撤去を求める反対運動が起きていたり、実は訴訟に発展していることもあるのだ。

さらに記事では、海外の研究で明らかとなっている、やなどといった問題も取り上げている。

また、昨年5月に世界中で話題となったのが、携帯電話が抱える「発ガンリスク」。

世界保健機関（WHO）の専門組織、「国際がん研究機関（IARC）」が、携帯電話などから発せられる無線周波の電波を、発がんリスクで5段階中の3番目にあたる「グループ2B」に分類したのだ。

「グループ2B」とは、エンジンの排気ガスやクロロホルムが分類されている項目。

そんな携帯電話と、24時間365日をともにしている人たちが、いったいどのくらい日本にいるだろうか?

この研究結果を受け、早速イギリスでは16歳未満の若者に使用制限を呼びかけたり、スイスでは規制値を国際基準より厳格化したりしている。

しかし日本は、を譲らない。

みなさんは、このような携帯電話の恐ろしい実情を知っていただろうか?

恐らく、知らなかった人が多いのではないだろうか?

というもの、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクなど大手携帯会社は、マスコミにとっては大スポンサー。

“マスゴミ”と揶揄されることが多いように、マスコミにとって自分たちの利益に反する「携帯電話の健康被害問題」はスポンサータブーなのだという。

携帯電話会社と“ズブズブ”なのは、マスコミだけではない。

同誌の記事『"電磁波ムラ"が決める安全基準』によると、実は、があるそうだ。また、「があり、など、ここまで読めばいくら素人でも、総務省と携帯電話会社の特別な関係を疑うものである。

こんな状況であるからこそ、日本の「電波防護指針」も信頼できるとは言いがたい。

つまり、「携帯電話の電磁波は安全」という見解も疑わしいということだ。

しかし、政府の腰が思いのは、ご存知の通り。

もし携帯電話が本当に危険であるならば、自分たちでなんとかするしかないのだ。

同誌には対策として、などが掲載されている。ちなみに、「SAR値とは、通話中にどの程度のエネルギーが体内に吸収され熱に変換されるかを示した数値」で、そうだ。

しかしながら、各携帯電話会社はこのSAR値に関してHP上でしか公表していないようなので、購入前に各社のHPをチェックして商品の的をしぼっておくことが良いだろう。

いずれにせよ、子どもたちに携帯電話を多用させることは、控えたほうが良さそうだ。

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東洋経済
http://www.toyokeizai.net/

社会実情データ図録:携帯電話の普及率の推移
http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/6350.html

CNN:WHO:Cell phone use can increase possible cancer risk
http://edition.cnn.com/2011/HEALTH/05/31/who.cell.phones/

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